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エンジニア採用が難しくなるなかで、自社の技術や開発文化を社外に伝える「技術広報」に取り組む企業が増えています。技術広報は、テックブログや登壇、勉強会、エンジニアインタビューなどを通じて、候補者に「どのような技術課題に向き合い、どのような環境で開発しているのか」を知ってもらう活動です。
本記事では、技術広報とは何か、採用広報やDevRelとの違い、具体的な施策、技術広報 始め方、KPIの考え方、技術広報 事例までを採用企業の視点で解説します。

技術広報は、単なる会社紹介や採用情報の発信ではありません。自社の技術的な取り組みを通じて、エンジニアに「この会社で働く意味」を具体的に伝える活動です。
ここでは、採用広報やDevRelとの違いを整理しておきましょう。
技術広報とは、自社の技術課題、開発プロセス、開発組織の考え方、エンジニアの学びなどを社外に発信する活動です。
代表的な施策には、
テックブログ
イベント登壇
勉強会
エンジニアインタビュー
技術資料の公開
などがあります。技術広報の役割は、自社の技術力を一方的にアピールすることではありません。
候補者が「どのような技術を扱っているのか」「どんな課題に向き合えるのか」「どのような人と働くのか」を判断できる情報を届けることです。採用現場では、カジュアル面談前にテックブログを読んでもらうことで、候補者の理解が深まり、会話の質が上がるケースもあります。
技術広報は、採用広報やDevRelと重なる部分がありながらも、主な目的と対象が異なります。3つの違いを整理すると次のようになります。
活動 | 主な目的 | 主な対象 | 発信する内容 |
|---|---|---|---|
採用広報 | 採用全般の母集団づくり | 全職種の候補者 | 事業・社風・働き方・社員の人柄 |
技術広報 | 技術的な魅力の発信・採用 | エンジニア候補者・技術者 | 技術選定・開発文化・技術的な挑戦 |
DevRel | 自社製品を使う開発者との関係構築 | 外部の開発者・ユーザー | API・SDK・プロダクトの活用法 |
採用広報が会社全体の魅力を幅広い候補者に届けるのに対し、技術広報は技術や開発文化にしぼってエンジニアに発信する活動です。

DevRel(Developer Relations)は自社プロダクトを使う開発者との関係づくりが主目的で、採用はその副次的な効果という位置づけです。技術広報を軸に採用広報やDevRelと連携させると、発信の幅が広がります。
技術広報がここ数年で注目を集めているのは、エンジニア採用の難易度が上がり続けているからです。

doda転職求人倍率レポート(2026年)によると、によると、全職種の求人倍率が2.44倍であるのに対し、エンジニア(IT・通信)は10倍を超える高水準で推移しています。全職種平均のおよそ4倍という競争率のなかで、企業が人材を奪い合う売り手市場が続いているのです。
求人を出して待つだけでは、欲しい人材に出会えなくなっているのが市場状況です。

技術広報は、エンジニア採用の認知拡大だけを目的にした活動ではありません。候補者との接点づくり、社内エンジニアの発信機会、事業やプロダクトへの信頼形成など、採用活動全体に波及するメリットがあります。
ここでは、技術広報に取り組むことで得られる3つのメリットを解説します。
技術広報に取り組むことで、自社の開発環境や技術課題に関心を持つエンジニアと出会いやすくなります。求人票だけでは伝わりにくい開発の面白さや、技術選定の背景、チームの考え方を発信できるため、候補者は応募前に働くイメージを持ちやすくなります。
トラックレコードの調査でも、上場SaaS企業において情報発信量が多い企業ほど、翌年のエンジニア採用数が伸びる傾向が見られました。発信を通じて接点を増やすことは、応募数の増加だけでなく、自社理解を深めた候補者からの応募にもつながります。
技術広報は、社外向けの発信でありながら、社内にも良い影響を与えます。エンジニアが自分たちの取り組みを言語化することで、技術選定や開発プロセスを振り返る機会になります。
また、テックブログ執筆や登壇は、個人の専門性を高める機会にもなります。社外から反応が得られれば、エンジニア自身のモチベーション向上にもつながります。採用担当が現場に一方的に協力を依頼するのではなく、「発信がエンジニア本人の成長にもつながる」と設計することが、継続のポイントです。
技術広報は、候補者だけでなく、顧客やパートナーにも届く可能性があります。どのような技術課題に向き合い、どのような思想でプロダクトを開発しているのかを発信することで、事業への信頼形成にもつながります。
とくにBtoB領域では、発注先を選ぶ技術者が企業の発信を判断材料にするケースが増えています。電通PRコンサルティング(2025年)は、技術情報を積極的に発信している企業の67.0%が、契約や売上の増加につながったと調査結果を公開しています。技術広報は採用施策であると同時に、事業を伸ばす広報活動でもあるのです。

技術広報では、エンジニアにとって判断材料になる情報を発信することが大切です。会社の魅力を広く伝えるだけでなく、開発の中身やチームの考え方が伝わるコンテンツを用意しましょう。
ここでは、技術広報で発信したいおすすめなコンテンツを4つ紹介します。
テックブログは、技術広報の中心になりやすいコンテンツです。使っている技術を紹介するだけでなく、開発の「中身」が伝わるテーマを選ぶと、候補者の興味をぐっと引きやすくなります。たとえば、こんな切り口です。
その技術を、なぜ選んだのか
障害対応でつまずいた話と、そこから学んだこと
パフォーマンスをどう改善したのか
開発をもっとラクに、速くするための工夫
大事なのは、「なぜその課題に取り組んだのか」「どう考えて決めたのか」まで書くことです。そうすることで、候補者にとって技術力だけでなく、チームの考え方や開発文化まで読み取ることができます。
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テックブログとは?11社の事例紹介から運用や活用方法、優秀なエンジニアとの接点を広げるコツを紹介!!
ンジニアインタビューは、開発現場の雰囲気を伝えるのに向いています。たとえば、こんなことを聞くと、候補者は自分が働くイメージを持ちやすくなります。
なぜこの会社に入ったのか
いまどんな領域を担当しているのか
チームではどうやって物事を決めているのか
どんな成長機会があるのか
ただし、抽象的な「働きやすいです」「裁量があります」だけでは印象に残りません。実際の開発テーマ、チーム内での役割、レビュー文化、技術的な挑戦など、具体的なエピソードを入れることで説得力が増します。
勉強会やカンファレンスでの登壇は、エンジニアと直接つながれる施策です。発表を通じて、自社がどの領域に強みがあり、どんな技術課題に向き合っているのかを伝えられます。
ただ、当日話して終わりではもったいないです。発表のあとも、次のように使い回すと接点が続きます。
登壇資料を公開する
発表内容をテックブログにする
採用サイトやスカウト、カジュアル面談前の案内に添える
こうして発信を一度きりで終わらせないことで、技術広報の効果が高まりやすくなります。
技術広報で発信した内容は、採用ピッチ資料や求人票にも反映しましょう。求人票はどうしても業務内容や必須要件が中心になりがちですが、エンジニアが本当に知りたいのは、こんなことです。
どんな技術課題に向き合えるのか
どんな開発体制で働くのか
どんな人と一緒に開発するのか
テックブログやインタビュー、登壇資料で伝えた内容を採用資料にも入れておくと、候補者は応募前に働くイメージを持ちやすくなります。面談でも前提がそろうので、技術的な会話にもスムーズに入っていけます。
採用ピッチ資料を見直すときは、他社がどこまで情報を開示しているかを知ることも参考になります。企業の採用支援を行うトラックレコードが、採用ピッチ資料100社分を調査し傾向を3分で読める資料にまとめました。
採用ピッチ資料、他社は何を・どこまで載せている?──100社の中身を調べました


技術広報は、思いついたテーマを発信するだけでは継続しにくく、採用成果にもつながりにくくなります。最初に「誰に、何を、どこで届けるのか」を整理し、採用活動の中で使える形にしていくことが大切です。
まずは、どのようなエンジニアに情報を届けたいのかを明確にします。バックエンド、フロントエンド、SRE、EMなど、職種によって関心を持つ情報は異なります。
あわせて、自社が伝えるべき訴求軸も整理しましょう。たとえば、「大規模データを扱える」「技術選定に関われる」「事業に近い開発ができる」「Developer eXperienceの改善に力を入れている」などです。訴求軸が決まると、テックブログやインタビューで扱うテーマも選びやすくなります。
技術広報のテーマは、人事や広報だけで考えるよりも、現場エンジニアから集めるほうが具体性が出ます。最近改善した開発フロー、技術選定で悩んだこと、障害対応から得た学び、チームで大切にしているレビュー文化などは、候補者にとっても関心の高いテーマです。
ただし、現場に丸投げすると更新が止まりやすくなります。採用担当や広報が、想定読者や記事の目的、構成づくりを支援することで、エンジニアの負担を抑えながら発信を続けやすくなります。
次に、どのチャネルで発信するかを決めます。テックブログ、note、採用サイト、SNS、イベント登壇など選択肢はありますが、最初からすべてを運用する必要はありません。
まずは、記事や資料が蓄積されやすいテックブログや採用サイトから始めるとよいでしょう。更新頻度も、無理に毎週を目指す必要はありません。月1本でも、継続して発信できる体制をつくることが重要です。
実際、発信を1〜2本で止めてしまう企業より、本数は少なくても継続的に発信し続ける企業のほうが、エンジニア採用の成果が出やすい傾向が見られました。量を一気に増やすより、続けられる頻度を決めることが近道です。
引用:トラックレコード「採用広報とエンジニア採用の相関分析」
公開した記事や登壇資料は、発信して終わりにしないことが大切です。スカウト文面に関連するテックブログを添える、カジュアル面談前にエンジニアインタビューを送る、採用ピッチ資料に登壇資料を入れるなど、候補者接点に合わせて再活用しましょう。
同じコンテンツでも、認知段階、興味形成、面談前、選考中では使い方が変わります。候補者がどのタイミングで不安や疑問を持つのかを見ながら、必要な情報を届けることが、技術広報をエンジニア採用につなげるポイントです。
技術広報の成果は、記事の閲覧数だけでは判断できません。認知段階では閲覧数やSNS反応、興味段階では採用サイトへの遷移やイベント参加、応募・選考段階では応募経路、面談化率、内定承諾率などを見ると、採用とのつながりを把握しやすくなります。
最初からすべてを正確に測る必要はありません。まずは「どの記事が候補者に読まれているか」「面談で話題に上がったか」「スカウト返信率に変化があったか」など、採用現場で確認しやすい指標から始めるとよいでしょう。
しかし、ただ、その手応えを数字で社内に説明し、予算につなげるのは別の難しさがあります。
採用支援を行うトラックレコードが上場企業17社×5年分のデータで、発信と採用成果の関係をまとめました。


技術広報は、始めることよりも続けること、そして採用活動に活かすことが難しい施策です。よくある失敗を事前に知っておくと、現場を巻き込みながら無理なく運用しやすくなります。
ここでは、技術広報でよくある4つの失敗と、その対策を解説します。
技術広報でよくあるのが、採用につなげたい意識が強くなりすぎて、記事全体が会社紹介や求人案内のようになってしまうケースです。エンジニアは、宣伝色の強い記事よりも、技術的な学びや開発現場のリアルが伝わる内容を求めています。
対策
まず読者にとって役立つ情報を中心に置くことが大切です。技術選定の背景、失敗から得た学び、チームで工夫している開発プロセスなどを具体的に書き、そのうえで自然に自社の開発文化が伝わる構成にしましょう。
技術広報は、現場エンジニアの協力が欠かせません。ただし、テーマ出しから執筆、公開までをすべて現場に任せると、通常業務が優先され、更新が止まりやすくなります。
対策
技術広報を「仕組み」として回すことです。テーマ出しの定例会を設けたり、執筆の負担を人事や広報が分担したり、公開までのフローを決めておいたりすることで、特定の個人に依存しない運用に近づけられます。発信を業務の一部として位置づけ、評価につなげる工夫も効果的です。
一方で、人事や広報だけで記事を作ると、技術的な具体性が不足しやすくなります。開発環境や使用技術を並べるだけでは、候補者が知りたい「どのような課題に向き合っているのか」「なぜその技術を選んだのか」までは伝わりません。
対策
記事づくりでは、現場エンジニアへのヒアリングを行いましょう。専門的な表現をそのまま載せる必要はありませんが、意思決定の背景や課題の難しさ、チームでの工夫を拾うことで、読み手に伝わる具体性が生まれます。
せっかくテックブログや登壇資料を作っても、採用活動で使われていなければ成果にはつながりにくくなります。公開後にSNSで告知して終わりではなく、スカウト、カジュアル面談、選考中のフォローなどで活用することが大切です。
対策
対策は、発信を採用フローの中に組み込むことです。記事を読んだ候補者にカジュアル面談を案内したり、スカウト文面で自社の発信内容に触れたりすることで、発信を応募や面談へとつなげられます。スカウトでの活かし方は、エンジニアをスカウトするコツもあわせて参考にしてください。
技術広報を始めたものの、「発信が続かない」「採用につながっているか分からない」という壁にぶつかっている採用担当者は少なくありません。発信の設計から運用、効果測定までを自社だけで回すのは、想像以上に負担が大きいものです。
トラックレコードでは、エンジニア採用に特化した採用ブランディングとリクルーティングの支援を行っています。ターゲット設計から発信コンテンツの企画、媒体ごとのスカウト運用、ファネル別の定量分析までを一気通貫でサポートし、技術広報を採用の成果に結びつけてきました。
実際、スカウト返信率が3.2%から6.8%へと改善した事例や、1年間でエンジニアを含む26名を採用し、社員数は約1.5倍に増加した事例があります。 技術広報や採用広報の進め方でお悩みの方は、お気軽にお問い合わせください。

技術広報を検討するなかで、進め方や優先順位、外部支援の使い方について疑問を持つ採用担当者は多いものです。
ここでは、実際によく寄せられる質問にお答えします。
技術広報は、短期で結果が出る施策ではありません。発信したコンテンツが認知を広げ、候補者の興味を育てて応募につながるまでには、一般的に半年から1年ほどの時間がかかるケースが多いとされています。すぐに応募が増えなくても、焦らず継続することが大切です。
ただし、SNSでの反応や記事の閲覧数といった初期の指標は、比較的早い段階で動き始めます。まずはこうした認知の指標を追いながら、中長期で採用成果を見ていく姿勢がおすすめです。
エンジニア採用を目的にする場合は、採用したい人材像によって優先順位を決めるのがおすすめです。技術課題や開発環境に関心が高い候補者に届けたいなら、テックブログが有効です。
一方で、働く人やチームの雰囲気、入社後のキャリアを伝えたい場合は、採用広報記事やエンジニアインタビューが向いています。どちらか一方に絞るのではなく、テックブログで技術の具体性を伝え、採用広報記事で働くイメージを補うと、候補者の理解が深まりやすくなります。
外部支援に依頼できる範囲は幅広く、戦略設計から実行までを部分的にも全体的にも任せられます。
ターゲットや訴求軸の設計
発信テーマの企画
記事のライティング
スカウト運用
効果測定
まで、自社のリソースが足りない部分を補ってもらえます。
社内に発信のノウハウや工数が不足している場合は、立ち上げ期だけ伴走してもらい、徐々に内製化していく進め方もあります。どこを自社で担い、どこを任せるかを整理したうえで相談すると、無理のない体制を組めます。
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エンジニア採用代行(RPO)とは?導入のメリットと成功のポイント
技術広報は、自社の技術力や開発文化を発信し、エンジニアに「ここで働きたい」と思ってもらうための取り組みです。応募の質と量を高め、既存エンジニアの定着や事業の信頼にもつながります。成果を出すには、採用したい人物像と訴求軸を定め、現場を巻き込みながら発信と効果測定を続けることが欠かせません。
トラックレコードでは、採用ブランディングとリクルーティングの一気通貫の支援を通じて、技術広報を採用の成果へとつなげるお手伝いをしています。何から始めるか迷ったときは、ぜひ一度ご相談ください。目的から設計する技術広報で、エンジニアに選ばれる採用を実現していきましょう。

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