2025年3月4日

大量採用を成功させるポイントとは？成功事例3選も紹介

大量採用とは一般的に10名以上の募集を指しますが、具体的な人数の定義はありません。企業によって採用人数や目的も異なるため、計画的に採用フローを検討する必要があります。

本記事では、大量採用すべきタイミングやメリット・デメリット、成功のポイントを解説します。成功事例も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

大量採用するべきタイミング

ここでは企業が大量採用するタイミングについて解説します。大量採用するタイミングは企業によりさまざま。ここでは「退職や休職」「業務拡大」「若手世代の育成」の3つのポイントから適切なタイミングをみていきましょう。

退職や休職で人材が不足しているとき

まずは退職や休職による人材不足が見込まれるタイミングです。ボーナス支給後や四半期ごとの区切りが近づくときに、社員の離職を見越して募集をかけることがあります。離職率が高い企業や職種の場合は、大量採用になるケースも多いでしょう。

ビジネスが好調で業務を拡大するとき

事業が軌道に乗り、業務拡大が必要になったタイミングで大量採用を検討する企業も多いでしょう。新事業の開始や拠点の追加、海外進出など、事業拡大のタイミングでは多くのリソースが必要です。そのため、即戦力人材の大量採用ニーズが必然的に高まります。

大量採用をするうえでも、「自社はどのフェーズなのか」を見極め、新卒採用なのか中途採用なのかを判断することが重要です。

次世代を担う若手を育成したいとき

若手社員の育成に力を入れたい場合も、大量採用を検討するタイミングです。

若手社員を早いうちから育てることで、将来会社を任せられる人材を確保できます。また、事業が拡大しても、リソースの充足が可能なことも。新人研修や研修を一度にまとめて実施できるため、工夫次第で育成コストをおさえられる場合も多いでしょう。

大量採用のメリット

ここからは大量採用を取り入れるメリットをご紹介します。大量採用を検討している場合は、ぜひ自社のニーズとマッチしているか照らし合わせてみてください。

人材不足を抑制できる

大量採用を行うメリットとして、人材不足の抑制が期待できる点があります。多くの人材を確保すれば、人手が充足できるためです。また、人の入れ替わりが激しい企業や部署では、あらかじめ退職する人数を見越して大量採用をかけることも効果的です。

新卒の大量採用をする場合、一時的な育成コストはかかるものの将来的な人材不足の解消につながることもあるでしょう。

1人当たりの採用コストを削減できる

採用活動を行う場合、求人サイトへの掲載や企業説明会の開催など、取り入れる採用手法によってかかるコストはさまざまです。少人数の人材を都度採用していると、採用コストが大きくなることが考えられます。

大量採用をすれば初期コストこそかかってくるものの、長期的にみると採用コスト削減につながります。また、集団面接などの手法を取り入れれば、一部分での採用コスト削減も期待できるでしょう。

適材適所に人員配置できる

少数の採用だ目の前の人材不足解消を重視するあまり、ミスマッチが起こるケースがあります。社員1人ひとりが生き生きと働くことができず、早期離職の原因になることも。

しかし大量採用ならある程度リソースに余裕ができるため、社員1人ひとりに合わせた配属を重視することが可能です。社員の能力に目を向ける余裕がうまれ、社員の新たな能力やポテンシャルを知る機会にもなるでしょう。

大量採用のデメリット

ここからは、大量採用のデメリットを解説します。デメリットを正しく理解し、自社の採用方法として取り入れてもいいのかどうかを見極めましょう。

初期コストが高い

大量採用は1人あたりの採用コストは低くなる反面、初期の経済的コストが高くなります。

採用には募集、書類選考、面接、採用後手続き、研修などのフローがありますが、採用人数が増えれば増えるほどかかるコストは大きくなっていくもの。少人数採用のフローと比較すると、初期コストは圧倒的に高くなるでしょう。

少人数採用のフローをそのまま活用するのではなく、「書類選考の簡素化」や「オンライン面接の導入」「採用後手続きの電子化」など、大量採用に耐えられるフローへの転換を検討することが重要です。また、これほどのコストをかけて大量採用をする価値があるのかどうか、社内で検討することも必要となります。

内定者へのフォローが疎かになる

新卒を大量採用する場合のデメリットとして、内定者へのフォローが疎かになってしまうことが挙げられます。少人数を採用する場合とは異なり、内定者1人ひとりに時間をかけると、膨大な人的リソースが必要となるためです。

とくに新卒採用では採用後のフォローが重要となります。他の企業から内定をもらっている人は、内定後のフォローの手厚さで入社を検討するケースも多いでしょう。人的リソースの不足で内定者との信頼関係を築けないままだと、内定辞退・早期離職されるリスクも高くなります。

大量採用で成功するためのポイント

大量採用を前向きに検討したいと考えている場合は、成功のポイントを押さえておくことが重要です。ここでは、「離職につながる要因を調査」「担当者の増員」「Web媒体の活用」など、実践的な情報について解説します。

離職につながる要因を排除する

大量採用は長期的に人材を確保できる採用手法といえます。しかし、社員の離職率が高い場合、結果的に採用コストの無駄遣いになる場合も。「人材確保が難しいから大量採用を検討する」前に、離職率を下げるための改善を検討することが必要です。

離職率の高い企業や部署は、その原因を明確にし、適切な対策を講じましょう。

多数の応募に対応できるよう採用担当者を増やす

大量採用を行う場合、多くの応募に対応できるように採用担当者の増員を検討しましょう。

対応する人数が増えれば増えるほど、人事の業務を圧迫して担当者の負担が増加する可能性があります。採用にかかるコストをあらかじめ想定したうえで、進めることが重要です。

採用目標人数の決定はもちろんのこと、「社内リソースと採用担当者の増員は両立できるか？」「派遣社員やアルバイトで補う場合、コストが見合うのか？」などの要素も検討対象に加えることをおすすめします。

Web媒体の採用ツールで自社の魅力を発信する

大量採用を検討している場合、多くの人に自社の魅力を知ってもらうことが重要です。Web媒体の採用ツールを活用し、自社の魅力や雰囲気、会社の思いを発信しましょう。採用希望者から積極的な募集がかかるかもしれません。

また、採用活動のなかや入社後のミスマッチを防ぐことにもつながるため、より効率的な採用活動につなげることも可能です。

大量採用の成功事例3選

ここでは、大量採用を成功に導いた企業事例を紹介します。今後、大量採用の導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてみてください。

1. エンタープライズ・ホールディングス｜新卒を約9,000人採用

エンタープライズ・ホールディングスは世界最大の車両レンタルサービスを運営しています。約9,000人の新卒採用に、200人のリクルーターを配置している特徴があり、採用活動は各事業拠点に一任されています。地域ごとの人材ニーズにあわせて各地域の採用担当者が管理しているため、内定者へのサポートがおろそかになりにくい仕組みを導入している事例です。